【週刊ハンガンネット通信】第280号 (2018年8月18日発行)

「話す力」求め一直線: 英語教育から考える

寄田晴代

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学校の夏休みも後半になりました。我が家では、夏休みの宿題に焦りを見せ始めている人がいます。

うちの子どもと同じクラスに、韓国人の友達がいます。その友達が夏休みに韓国に研修に行くと聞き、てっきり韓国語に磨きをかけるためかと思っていたら、英語のTOEFLの集中講座を受けるというのです。午前9時から午後4時まで、日曜日以外毎日授業があるそうです。

そのお母さんによると、韓国の学生は普通4週間コースだけれど、うちは日本から行くから日程が合わなくて2週間、なのだそうです。ちなみに、中学生の話です。

夏休みのTOEFL集中講座には海外在住の韓国人子弟たちが、あちこちの国からソウルへやって来るというのにも驚きました。アメリカに住んでいる子どもも来るそうで、やはり生活で外国語を使えるということと、試験で得点を取るということは別なのでしょうか。

夏休みの計画といえば、家族で遊びに行くことしか考えたことのない私は、韓国人の教育熱心さに改めて感心させられました。

英語と言えば日本では2020年度からの大学入試改革で英語の民間試験を活用するなど、英語教育が大きく変わろうとしています。

英語教育改革、まず検証を

今年6月4日の日経新聞で、立教大学の鳥飼玖美子名誉教授が書いた「英語教育改革 まず検証を」という記事を読みました。韓国語教育にも通じるところがあると思い、紹介させていただきます。

記事では「英語を話せるようになりたい」という長年に渡る日本人の願いを背景に、1986年臨時教育審議会第2次答申が、中学高校では「文法知識の習得と読解力の養成に重点が置かれすぎている」と糾弾し、それを受けての教育改革の流れを紹介しています。

高校に「オーラルコミュニケーション」という教科の新設、小学校での「外国語(英語)活動」必修化、高校での英語授業は「英語で行うことを基本とする」という指示など、みなさんもご存知だと思います。

「コミュニケーションに使える英語」を目指して30年近く改革は続けられてきましたが、政府による達成目標(中3英検3級以上、高3英検準2級以上、それぞれの割合50%以上)には達しておらず「生徒の英語力はむしろ下がった感がある」「現実に多くの大学では、英語を話すどころか読めない、書けない入学生の対応に追われている」と筆者は述べています。

そして、これまでの英語教育の改革を検証し、改革の方向は適切であるのか、思い込みを捨てて議論すべき時が来ている、と結んでいます。

これは中学高校での話なので、やる気満々の市民講座受講生の場合と同じには考えられません。しかし、なかなか思うように韓国語が話せない、と思っている受講生は少なくないでしょう。

具体的に話す場面や内容を思い浮かべる

漠然と「話せるようになりたいなあ~」と夢見るのではなく、この外国語でこんな話がしたい、と具体的に話す場面や内容を思い浮かべてみてはどうでしょう。話す力は、発信したい意欲に負うところが大きいと思うからです。

中高生も、質問したり意見を言う習慣と、安心して発言できる場があれば、外国語を話す力の助けになるのでは、とも思いました。また、記事の中で「読み書きの基礎力があれば、大学入学後に話すことの指導は可能である」と述べられているのですが、この基礎力なしに話す力は伸びないことは、講師のみなさんも共感できるのではないでしょうか。

そういうことも、学習者にうまく伝えられると学習効果が上がるのでしょうね。何かの思い込みが私たちの学習を邪魔していないか、考えるきっかけになりました。